クラウド化が進む現代において「サーバーエンジニアに将来性はあるのか？」と不安に感じている方も多いでしょう。
そこで、本記事では、サーバーエンジニアの将来性について詳しく解説します。
加えて、将来性がないといわれる理由や、将来性を高めるためにやるべきこと、サーバーエンジニアのキャリアパスなどもご紹介します。
「サーバーエンジニアになるか迷っている」「すでにサーバーエンジニアとして働いているけどキャリアに悩んでいる」という方の参考になれば幸いです。
キャンペーン実施中！
受講料最大70％キャッシュバック
サーバーエンジニアは、企業のITインフラを支える重要な役割を担っています。
人材不足やデジタルトランスフォーメーション（DX）の推進により、その需要はますます高まるばかりです。
ここからは、サーバーエンジニアの将来性が高い理由について、詳しく解説します。
繰り返しになりますが、サーバーエンジニアは将来性の期待できる職業です。
理由の1つに、IT業界の人材不足問題が挙げられます。
経済産業省の調査によると、日本のIT人材は2030年までに最大で約79万人不足すると予測されており、その中にはサーバーエンジニアも含まれています。
引用：経済産業省「IT人材育成の状況等について」
企業がデジタル化を進める上で、安定したITインフラの構築と運用は欠かせません。
そのため、サーバーエンジニアの知識と技術は不可欠であり、需要は今後も高い水準を保ち続けると見られているのです。
近年、DXの進展により、ITサービスの需要は高まっています。
DXとは、業務効率化や新しいビジネスモデルの創出など、企業の競争力を高めるために欠かせない取り組みです。
DXの推進には、ITインフラの整備が必要であり、あらゆるITサービスの基盤であるサーバーも例外ではありません。
このような背景から、サーバーを専門に扱うサーバーエンジニアはDXの成功に不可欠な存在であり、今後も需要は高まっていくと予想できるのです。
サーバーエンジニアに将来性がないと言われる主な理由は、クラウドサービスの進展によって物理サーバーの需要が減少しているためです。
従来、企業はオンプレミス（自社内設置）のサーバーを使用していましたが、利便性やコストメリットから、クラウドへ移行する傾向が高まりました。
これにより、サーバーの運用や監視業務が自動化され、従来のサーバーエンジニアの役割が減少する可能性が示唆されているのです。
しかし、依然としてオンプレミスサーバーを運用している企業も多く、サーバーエンジニアの仕事がすぐになくなるわけではありません。
また、セキュリティ問題やリスクヘッジの観点から、オンプレミス環境に揺り戻しが見られるケースもあります。
実際に、総務省が行った「企業におけるクラウドサービスの利用動向調査」では、2022年時点でクラウドサービスを全社的に利用していると回答した企業は約4割にとどまっています。
引用：総務省「企業におけるクラウドサービスの利用状況」
このデータからも、オンプレミスとクラウドが併存する状況が続くことが予想され、サーバーエンジニアの需要は依然として高まっていくと予想されているのです。
参考：総務省「企業におけるクラウドサービスの利用動向調査」
サーバーエンジニアとしての将来性を高め、活躍し続けるためには、以下を実践しましょう。
| ・クラウドに関する知識を身につける ・仮想化技術やコンテナ技術に関する知識を身につける ・セキュリティに関する知識を身につける ・サーバー設計・構築まで対応できるスキルを身につける |
ただし、どれも一朝一夕で身につくスキルではないので、全てを広く浅く学習するのではなく、自分の軸になる分野を作ると良いでしょう。
今後、企業のクラウド移行が急速に進むことは明白であり、これに対応するためにはクラウドに関する知識が不可欠です。
具体的には、AWS、GCP、Azureなど、主要なクラウドサービス上でのサーバー管理や運用スキルが求められます。
実際、AWSやAzureなどのクラウドサービスを利用する企業は増加傾向にあるため、これらの技術を理解し効果的に活用できるサーバーエンジニアの需要は高いといえます。
クラウドに関する知識を身につけるには、AWS認定資格やAzure認定資格などの取得を目指すのがおすすめです。
これにより、クラウドに関する専門的なスキルを証明できる他、キャリアの幅を広げられるでしょう。
仮想化技術やコンテナ技術は、クラウドとの相性が良いことから、今後ますます必要性が高まると予想されています。
これらの技術を活用することで、サーバーリソースの効率化やコストダウンが可能になるだけでなく、アプリケーションの高速な動作を実現できます。
仮想化技術やコンテナ技術の知識があると、より多くのプロジェクトに参画できる可能性が広がり、サーバーエンジニアとしての市場価値も高まるでしょう。
サイバー攻撃やデータ漏洩などのリスクが増大している現代において、セキュリティ対策は重要視されています。
適切な対策を施すには、セキュリティに強いサーバーエンジニアの存在が不可欠です。
そのため、セキュリティに関する知識を身につけ、リスクを最小限に抑えたサーバー設計・構築を行うことができれば、サーバーエンジニアとしての評価が高まるでしょう。
また、サイバーセキュリティに関連する資格取得は、さらなる信頼性を示す有効な手段といえます。
従来のオンプレミスサーバーが全てなくなることはないため、サーバー設計や構築のスキルは今後も重要なスキルセットとして求められます。
具体的には、サーバーOSの知識や各種ミドルウェアに関する知見などが必要です。
これらの技術をマスターすることで、単なる運用・監視業務に留まらず、上流工程にも対応できるエンジニアとして評価されるでしょう。
クラウドや仮想化の技術が進展する中でも、物理サーバーやハイブリッド環境での対応力は強みとなります。
サーバーエンジニアとしてのキャリアパスには、一般的に「プロジェクトマネージャー」と「スペシャリスト」の2つの選択肢があります。
マネジメント能力を発揮してプロジェクト全体を統括するか、技術力を活かして専門分野に特化するか、自分の強みや興味に応じてキャリアを選ぶことが可能です。
ここからは、それぞれの道について詳しく解説します。
プロジェクトマネージャーは、プロジェクト全体を管理し成功に導く重要なポジションです。
複数のエンジニアをまとめるだけでなく、開発プロジェクトの進行やコスト管理、クライアントとの調整などを行います。
責任を伴う職種である分、給与は高い傾向にあります。
経済産業省が発表した「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、プロジェクトマネージャーの平均年収は約891万円です。
これは、日本のIT人材の平均年収と比較しても高い水準であるため、高収入を目指すエンジニアにはおすすめのキャリアパスといえます。
参考：経済産業省「IT関連産業の給与等に関する 実態調査結果」
スペシャリストとは、経済産業省が定めるITスキル標準（ITSS）のレベル3以上の資格を保有し、特定の専門分野で高度なITスキルを持つエンジニアのことです。
プロジェクト全体を管理するプロジェクトマネージャーとは異なり、スペシャリストはプロジェクトで自分が専門とする分野の工程をサポートします。
「IT関連産業の給与等に関する実態調査結果」によると、スペシャリストの平均年収は約842万円であり、スキル標準レベルが上がるにつれて収入も増加します。
スペシャリストを目指すためには、各分野に対応した資格を取得することが有効です。
これにより専門性を強化し、キャリアアップのチャンスが広がります。
参考：経済産業省「IT関連産業の給与等に関する 実態調査結果」
本記事では、以下の内容を解説しました。
| ・サーバーエンジニアは今後も将来性が高い職業 ・サーバーエンジニアは将来性がないと言われる理由 ・サーバーエンジニアとしての将来性を高めるには？ ・サーバーエンジニアとしてのキャリアパスはどのようなものがあるか？ |
サーバーエンジニアは将来性の高い職種であり、キャリアアップ次第で高収入を目指すことも可能です。
ただし、活躍し続けるためには、クラウド技術や仮想化技術、さらにセキュリティに関する知識を身につける必要があります。
これらのスキルを磨くことで、サーバーエンジニアとしての価値を高め、キャリアの幅を広げられるでしょう。
弊社ウズウズカレッジは、個別指導型のITスクールとして、IT資格の取得に向けた多様なコースを提供しています。
中でも、サーバーエンジニアを目指す方には「LinuCコース」がおすすめです。
希望者には就業支援も行っており、学習から就職までを一貫してサポートいたします。
サーバーエンジニアとしてのキャリアを踏み出そうとしている方は、ウズウズカレッジを活用して、効率的かつ効果的にスキルを磨きましょう。
キャンペーン実施中！
受講料最大70％キャッシュバック
UZUZ COLLEGE研修・学習サポート部門事業責任者。1989年生まれ、大阪府和泉市の大阪母子医療センター出身。ITエンジニアの父の影響から中学生のときに初めてパソコンを自作し、以降自分のパソコンはずっと自作するようになる（AMDが好き）。大阪の高校を卒業後、同志社大学文学部哲学科に進学。京都盆地の夏の暑さと冬の寒さに鍛えられる。関西を追われるように上京し、塾講師として文系科目（英・国・社）を指導する。受験前の48連勤や夏期講習の毎日10時間講義によって心身ともに鍛えられ、満を持して転職。UZUZ COLLEGEでは講師としてビジネスマナーからITの専門分野まで担当した後、現在は公共事業、法人研修、および学習サポートのマネジメント業務を主に担当。
