SES企業の新人教育の課題|エンジニア教育を成功させるポイント

SES企業において、エンジニアの教育がしたいと思っても「日々の業務で忙しく、新人教育に割く時間が足りない」と悩みを抱えることもあるのではないでしょうか。

もしくは「新人教育に適した人材がおらず、教育がうまくいかない」などの課題を持っている場合もあるでしょう。

本記事では、SES企業の新人教育の課題や実態に触れながら、エンジニア教育を成功させるためのポイントをまとめました。

エンジニア新人教育の課題を解消したい企業の担当者は、SESエンジニアの教育の成功に役立ててください。

SES企業の新人教育の課題と実態

SES企業で新人教育が進まない原因について、担当者がよく直面する課題は以下の3つです。

  • 教育担当者の人材不足
  • 研修資料が古い・現場のニーズに一致していない
  • 教育不足のまま案件にアサインすることによる離職

自社の状況は、どれに当てはまるのか考えてみてください。

教育担当者の人材不足

IT業界全体の人材不足は、新人教育を担当する人材の不足にも大きく影響しています。

企業によっては常駐エンジニアがおらず、営業担当や人事部など、専門ではない人や現場の業務を担当したことのない人が研修の監修を行うことも多いです。

そのため、現場で活かせる実践的なスキルが身につきづらくなってしまいます。

エンジニアが常駐している企業でも、指導に必要な高度な専門知識や高いコミュニケーション力などを持ち合わせた人材がいるとは限りません。

また、エンジニアに知識やスキルがあったとしても、業務に追われて十分に時間が取れず、指導がおろそかになっているケースもあります。

研修資料が古い・現場のニーズに一致していない

ITの世界は技術革新が早いため、現場では常に最新の技術を兼ね備えた人材が必要とされます。

その中で、社内の教育体制が整っておらず研修資料が更新されないと、最新の技術を学び、実際の現場で活かすことができません。

また現在の現場のニーズと研修内容が合致していないと、研修を実施してもエンジニア新人育成に効果を得られないことも考えられます。

加えて、非実用的な内容を学習することによって、社員のモチベーションの低下も引き起こす可能性があります。

教育不足のまま案件にアサインすることによる離職

SES企業によくある悩みとして「人手不足のため、スキルが伴っていない新人を未教育のまま案件にアサインせざるを得ないこと」があります。

新人教育に必要なスキルを兼ね備えたエンジニアが限られるので、現場の人手不足と相まって、仕方なく新人を早めにアサインさせてしまうのでしょう。

しかし、結果として業務に適応できず新人エンジニアが疲弊し、短期離職につながります

また、離職によってさらなる人材不足の悪化と、採用コストが増大する問題も起こりかねません。

SES企業のエンジニア教育を成功させるポイント

先ほど挙げた通り、SES企業における新人教育の課題は企業によって様々です。

では、どのように課題を解消し、新人エンジニアの教育をしていけばいいのでしょうか。

ここではエンジニア教育を成功させるポイント3つをまとめています。

  • 新人は可能なかぎり先輩社員と同じ現場にアサインする
  • 社内研修ではなく社外研修を取り入れる
  • エンジニアの教育に使える助成金を活用する

新人は可能なかぎり先輩社員と同じ現場にアサインする

先輩社員と同じ現場に新人をアサインすることが大切です。

人手不足で難しい場合もありますが、できるだけ一人で新人を案件にアサインしないようにしましょう。

先輩社員と同じだと、現場に出なければ伝わらない教育内容を直接指導できるため、新人が効果的にスキルや知識を習得できる時間になります。

技術面のサポートもできるため、問題発生やクライアントとのトラブルなどを避けることも可能です。

また新入社員は先輩と同じ現場ということで、精神的にも安心できるので、早期離職率を下げられます

社内研修ではなく社外研修を取り入れる

eラーニング

社内にエンジニアを育成する人材やノウハウが不足している場合は、外部研修も視野に入れることをおすすめします。

外部研修であれば、自社で研修資料を用意しなくても、研修資料が常に最新で、教える技術に長けた講師からの指導を受けられます

現場経験がある講師が担当の場合も多いため、現場でわからないことがある時にも相談しやすいです。

今まで社内で行っていた、研修資料の更新に業務時間を割く必要もなくなり、社員がそれぞれ自分の業務に専念できます。

また、下記の3つのメリットから、eラーニング型を取り入れている研修会社も多いです。

  • 主催者は、会議室など研修のための場所を用意しなくてよい
  • 受講者は場所や時間を選ばす、学習できる
  • 受講者は理解が難しいところは何度でも見返せる

依頼先の企業によって特徴は異なるため、自社がどのような条件で研修を受けるのがよいのか考えてみてください

エンジニアの教育に使える助成金を活用する

厚生労働省の「人材開発支援助成金」は、社員を対象とした専門的なスキルや知識を習得させるために行った訓練に対して、訓練経費や期間中の賃金の一部を助成する制度です。

企業がデジタル人材の育成をする訓練を取り入れる場合に活用することができます。

この制度を活用すれば、実質負担額が48,000円からの負担になるため、企業によっては大幅な経費削減が可能です。

外部研修の導入時にも活用でき、新人教育担当者不在でもコストをおさえて教育を実施できるため、企業は負担を減らして研修を行うことができます。

参考:厚生労働省「人材支援助成金

SES企業の教育のお悩みはウズカレBizへご相談を!

本記事では、SES企業の新人教育の課題と実態を知った上で、SES企業がその課題を解決していくための方法をお伝えしました。

「新人エンジニアに対して実用的なスキルや最新技術を教育したい気持ちはあるのに、人手不足で追いついていない……」

そんなお悩みがあるSES企業の方は、ぜひ外部研修の導入をご検討ください。

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この記事を監修した人

S.KAWABATA  株式会社UZUZ COLLEGE 代表取締役

UZUZ COLLEGE代表取締役社長、UZUZグループ専務取締役。1986年生まれ、鹿児島出身。高校卒業後、九州大学にて機械航空工学を専攻。大学卒業後、住宅設備メーカーINAX(現・LIXIL)に入社。1年目からキッチン・洗面化粧台の商品開発に携わるも、3年目に製造部へ異動し、毎日ロボットと作業スピードを競い合う日々を送る。高校の同級生であったUZUZ創業者からの誘いと、自身のキャリアチェンジのため、「UZUZ」立ち上げに参画。第二新卒・既卒・フリーターといった20代若者への就業支援実績は累計2,000名を超える。2020年より教育研修事業を立ち上げ、2024年より「UZUZ COLLEGE」として分社化し、代表取締役社長に就任。